教育訓練給付金制度を利用できる資格

教育訓練給付金制度の全容をどなたにも理解していただけるようにご紹介します!

資格の王道ビジネス系はこんなにたくさん!

メジャーなビジネス系の資格

まずはメジャーな資格から。宅地建物取引士、行政書士、通関士、中小企業診断士などが給付金対象の資格。

ところでメジャーな資格の場合、たいていパソコン操作は必須となります。余談ではありますが、パソコンの操作を学びながらパソコン系の資格取得を目指せる給付金対象講座というものもあります。

それ以外にも例えば通関士として活躍する場合、英語に慣れていた方がいい場面があります。そして英会話もパソコン同様に、英会話を学びながら英語の資格取得を目指す給付金対象講座が。ここでは一例として英語を挙げましたが、ロシア語・タイ語・インドネシア語などでもあります。

ただ一点気をつけていただきたいことが。例えば、通関士と英検対策の講座を給付金対象講座で同時に学び始めたとします。その際、給付金は通関士の対策講座あるいは英検の対策講座のどちらか一方の講座でしか利用できません。くれぐれもご注意ください。

コアなビジネス系の資格とは?

メジャーな資格に対し、コアな資格にも「(もちろん良い意味で)こんな資格まで給付金対象なの!?」と驚かされるものがいろいろあります!

例えば、学芸員、司書・司書補、司書教諭。学芸員の資格を一言で説明すれば、博物館で勤務するのに必要な資格になります。

司書・司書補は、図書館で働くために必ずいる専門の資格。司書教諭は、学校図書館で働くのに要する専門的資格です。

またこれからの時代を考えると需要が高まると思われるのが弁理士。弁理士とは、知的財産に関する仕事を行うのに必要な資格となります。

他にも国家資格キャリアコンサルタントや公認内部監査人認定試験などコアな資格は結構あります!

ただこれらのコアの資格の中には、通学のみの対応講座であったり開講は首都圏あるいは大都市圏だけというものが。コアな資格の場合は特に、学習環境の確認に気をつけてください。


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